ここ最近、日本政府は世界の動きに逆行してワクチンパスポートの普及に力を入れていますが、ワクチンパスポート政策も職域接種も抗原検査も全て、創価企業パソナ（会長・竹中平蔵）の儲けのために行われていることが明らかになりました。
デジタル庁は17日、電子版のワクチンパスポートの概要を公表し、スマートフォンアプリを通じて申請すると交付され、接種日などを画面上に表示でき、事業者などが読み取るＱＲコードも付いているとのことです。
取得にはマイナンバーカードが必要とのことで、ワクチンパスポートとマイナンバーカードを両方とも普及させる狙いがあるようです。
この電子版ワクチンパスポートを企業に無償提供している「サステナブルプランニング」ですが、なんと所在地は、パソナグループの本社内となっています。
○「デジタルワクチン接種証明書」を企業・団体向けに無償提供！職域接種を実施する企業様向け限定。
しかも、この「サステナブルプランニング」は、「ヘルシースタンドメディカル」なる事業を展開しており、大手企業・法人向けに出張ワクチン職域接種・抗原検査・中和抗体検査などの法人向け医療サービスを提供しています。
つまり、日本で積極的に職域接種や抗原検査が実施されているのも、全ては竹中平蔵の儲けのためだったというわけです。
また、この「ヘルシースタンドメディカル」の広告塔は「長友佑都」です。
長友は、創価学会の工作員養成所である慶應義塾の創設者・福沢諭吉の子孫である可能性が高いことが分かっていますが、その繋がりから創価企業パソナの関連企業でこうして広告塔を務めているのでしょう。
○【大スクープ!!】パソナとパナソニックとサムスンは血縁で結ばれている 竹中平蔵と松下幸之助と櫻井俊は親戚＝李家だった
○慶應大学と称する創価工作員養成所で、個人情報6500件が漏洩
このように日本でコロナ禍が長引けば長引くほど、竹中平蔵（つまり李家・創価学会）に莫大な利益がもたらされる仕組みとなっています。
私たちはこのような実態を深く理解して、竹中平蔵と全ての李家・創価人脈が一刻も早く滅びるよう、つづけて強力にお祈りしなければなりません。
コメントを書く