近年、銭湯の廃業が相次ぎ、ピークだった1968年の1万7999軒から9割ほど減少したことが分かりました。

銭湯の利益6割減、値上げは諸刃の剣 独自文化の維持へ模索続く

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— 東京商工リサーチ［TSR］公式 (@TSR_NEWS) November 14, 2025

全国公衆浴場業生活衛生同業組合連合会（全浴連）によると、現在の銭湯の数は1562軒で、このままのペースで減少し続けた場合、10年後の2035年には1000軒を割り込む可能性もあるとのことです。

銭湯は、公的な優遇措置を受け、誰もが低価格で入浴できるよう維持されおり、長年にわたり国内の公衆衛生の向上に大きく貢献してきました。

しかし、家庭に風呂が普及したことで利用客が減少し、経営難や後継者不足の深刻化に加えて、経営者の高齢化と施設の老朽化が進んだことにより、廃業が増加しました。

東京商工リサーチによると、主な銭湯運営会社37社の合計利益は、2019年の時点で3億7060万円でしたが、コロナ禍の影響で2022年には5億8100万円の赤字に転落したとのことです。

しかし、物価高や燃料費の高騰を踏まえて各都道府県が入浴料金の値上げを実施し、サウナブームも到来したことで、2023年には売上高・利益ともに大幅に改善しました。

2025年は、売上高こそ前期比7.4％増の296億3500万円となり、3期連続の増収を果たしましたが、利益は58.1％減の8億8100万円に落ち込んでいるため、予断を許さない状況が続いています。

日本経済が活気を取り戻し、誰もが安心して快適に暮らせる社会環境が守られますことを心から祈ります。

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