トヨタ自動車は、「アルファード」と「ヴェルファイア」の2車種について、電気装置の不具合でバッテリーなどに電気を供給できず、エンストする恐れがあるなどとして、合わせて43万台あまりのリコールを国土交通省に届け出ました。
トヨタ 43万台余リコール 「アルファード」など2車種https://t.co/BrOmh7QJUK #nhk_news
— NHKニュース (@nhk_news) January 22, 2025
⚠️ミニバンをお持ちの方はご注意ください⚠️
「トヨタ アルファード」他計8車種について本日、トヨタ自動車(株)からリコールの届出がありました。
使用者には同社からダイレクトメール等で通知されます。
速やかに改善措置を受けてください。https://t.co/wsm2n6T1hQ— 国土交通省 (@MLIT_JAPAN) January 22, 2025
リコールの対象は、2014年12月〜2023年4月までに製造されたもので、車のバッテリーやライトなどに電気を供給する装置が不具合で発電しなくなり、異常な音や充電警告灯が点灯し、最悪の場合、エンストする恐れがあるとのことです。
また、一部の「アルファード」で、ボンネットの装飾用の部品の取り付け方が不適切で、脱落する可能性もあるとのことです。
これまでに事故の報告はありませんが、不具合の報告が既に135件寄せられているとのことです。
トヨタは、20年前から「ＣＣＣ21」と呼ばれる原価低減プロジェクトを推進し、全開発工程の費用削減や部品コストの低減を図っていますが、この戦略はトヨタの品質管理に影響を及ぼし、2010年に世界全体で850万台ものリコールを発表する事態となりました。
トヨタが徹底的にコストを削った結果、部品調達の多様化や外部のサプライヤーへの依存度が高まり、品質管理に問題が生じている上、電子部品やソフトウェアなどの複雑な技術が増えたことも相まってリコールが相次ぐ事態となっています。
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