中国に工場を持つEVメーカーが、次々と大規模なリストラを行なっていることが判明しました。

2015年創業の「理想汽車（リ・オート）」は、中国新興EVメーカー「御三家」の一つとされていますが、今年3月に2024年の販売目標を下方修正したほか、同時にリストラも進めています。

同社の従業員は約3万1600人で、このうち18％にあたる5600人以上がリストラの対象となっています。

理想汽車は、今年3月に新モデルの「Mega」を発表しましたが、55万9800元（約1200万円）と高額なため、売れ行きが悪く、販売目標を月8000台から2000台と従来の4分の1にまで引き下げました。

厳しい価格競争に対応するための大幅なディスカウントや、販売不振、株価の変動も相まって、理想汽車の創業者「李祥（リー・シャン）」の保有資産は、わずか1ヶ月あまりで100億ドル（約1兆5000億円）からほぼ半減したと報じられました。

また、「比亜迪（BYD）」も、第１四半期のEV販売台数が、前期比で43％減少したほか、価格競争のために大幅な値下げを余儀なくされ、社内で厳しい業績管理策を導入しているとのことです。

ホンダ自動車も、中国での販売台数の落ち込みを受け、合弁会社の工場で希望退職を募集し、人員削減を行うことを明らかにしています。

さらに、テスラの中国支社も、ライバル企業との競争激化に加え、消費者心理の冷え込みが影響し、中国の従業員のうち50%を削減する見通しです。

これまで中国では次々とEVメーカーが誕生しましたが、BYDや理想汽車などの数社を例外に軒並み倒産し、在庫も山のように残っていると言われています。

不動産大手「中国恒大集団」は、EV車部門を立ち上げ、製造に乗り出したものの、わずか900台しか売れずに倒産、伊藤忠商事が出資したEVメーカー「奇点汽車」に至っては、一台も生産・販売できないまま倒産しました。

◯【河野太郎の親戚】『伊藤忠商事』が出資した中国EVメーカー『奇点汽車』3300億円の資金調達をし、一台も生産・販売することなく倒産

中国は、EV車を普及させることによって、世界の自動車市場でのシェア獲得を試みてきましたが、EV車の安全リスクや環境への悪影響など、様々な問題が表面化しており、今後は脱EVシフトの流れが強まっていく可能性があるともみられています。

Chinese-made Li Auto (#理想汽車） demonstrates self-driving…… oops!#SelfDriving pic.twitter.com/zhVGvdDA8Q

— Inconvenient Truths by Jennifer Zeng (@jenniferzeng97) March 26, 2024

世界中の人々が、安心安全な生活を営むことができますことを心から祈ります。

◯【恐るべき中国クオリティ】ファーウェイ製の電気自動車、緊急ブレーキ作動せず衝突　直後にバッテリーから発火し炎上　窓とドアが開かなくなり、3人が焼死

◯元東京都知事・舛添要一が「時代遅れのガソリン車に乗る日本人に比べ、最先端のEVに乗る中国人は凄い、日本は見習うべき」と主張

◯【米マンハッタン研究所】EV車はガソリン車よりも二酸化炭素排出量が多いとの研究結果を発表