アメリカ・ニューヨーク市のアダムズ市長は20日、コロナ対策の一環として、市内の民間企業に課していた従業員へのワクチン接種義務を11月1日から撤廃すると発表しました。
また、同市は、ワクチン未接種の学生に対し、部活動やスポーツへの参加制限を課していましたが、これについても撤廃するとしています。
ニューヨーク市は、今年に入りコロナの感染対策を次々と撤廃、3月に飲食店や映画館、劇場などでのマスク着用義務を廃止し、さらに9月からは、公共交通機関でのマスク着用義務も廃止しました。
そのため、マスクをして外出する市民は誰一人としていなくなり、街もコロナパンデミック以前の活気を取り戻しています。
このように、ニューヨーク市で、コロナの感染対策が次々と撤廃されたのは、これらの規制に従う人がほとんど誰もいなかったためと見られており、実際、アメリカ全土における直近のデータを見ると、大半の人がワクチンの追加接種を拒否していることが分かります。
一方、日本人のマスク着用率やワクチン接種率は、他国と比べても群を抜いて高く、ほとんどの日本人が何の疑問も抱くことなく、未だに無意味な感染対策を続けています。
日本の全国民がコロナの真実に気付き、洗脳から完全に抜け出すことができますよう、心から祈ります。
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