「モデルナ」のステファン・バンセルCEOが13日、日本テレビの単独インタビューに応じ、コロナウイルスなど様々なワクチンの製造や、臨床試験の拠点を日本に作り、アジアの拠点にしたいと話しました。

しかし、もう既に多くの国民がワクチンの危険性に気付いているため、この報道に対し「日本人をカモにするな」「日本に来るな」「金の亡者だ」といった批判が殺到しています。

この計画は、今年8月時点で既に明らかになっており、日本政府がモデルナのワクチンを一定期間購入することを条件に、同社の工場や拠点の誘致計画を推し進めているとのことです。

そのため、今後、政府が数千億円に上るワクチン費用をモデルナに支払う可能性があると見られます。

○モデルナ国内工場計画浮上　政府のワクチン購入が条件　慎重論も

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しかもモデルナは、ファイザー社と同様、生後6ヶ月以上の乳幼児へのコロナワクチン接種を計画、かつサル痘ワクチンの開発にも着手しており、今後も国民をワクチン漬けにしようと目論んでいます。

◯【厚労省】生後6ヶ月以上 4歳以下の乳幼児へのコロナワクチン接種の体勢を整えるよう各自治体に通達　海外とは正反対の動きに批判殺到

人々の犠牲によって巨万の富を築いたモデルナやファイザーをはじめ、悪なる製薬会社が厳正に裁かれ、被害者たちへの救済措置が一刻も早く行われますことを心から祈ります。

◯ファイザー社、コロナ特需でボロ儲け、利益は7兆7720億円で過去最高となる見込み ワクチンの健康被害は胎児にも及び、今後数世代に渡って続く恐れ

◯オミクロン株対応ワクチン、９月から接種開始へ　従来型のワクチンを２回以上接種した人のみ限定で「在庫処分のためか」と波紋を呼ぶ

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