IOC (国際オリンピック委員会)は、東京オリンピック・パラリンピックへの参加を許諾する大会関係者の数を、大幅に減らすことを決めました。

また、3月20日には、日本政府や東京都などを含む、五者会談にて、海外からの観客受け入れを断念することが決まっています。

今回の決定は、日本政府からの要望を受けたものであると、IOCは明かしています。

オリンピックが創価学会と中国共産党による祭典であり、創価企業のぼろ儲けのために開催されることが、ネット上で広まっています。

そして、菅政権も創価学会によって、強力に支えられてきたことが明らかになっています。

日本政府がIOCに、わざわざ五輪関係者を削減する要望を出したということは、オリンピックはもう上手くいかない、成功しないと見越しているからではないでしょうか。

または、関係者を削減して、オリンピックを名目にかき集められた税金を、ごく僅かな関係者だけで山分けできるようにするためとも考えられなくもありません。

オリンピックの実態がバレてしまった今、オリンピックは反創価勢力にとって格好の攻撃材料となっているでしょうし、洗脳から解けた人たちがオリンピックからどんどん離れていっている可能性もあります。

今回のオリンピック関係者の削減には、このような背景が関係していることは明らかです。