RAPT理論+α

RAPT理論のさらなる進化形

【集団ストーカー】社員を常に監視 創価企業ANAの実態

ANAでは、パイロットやCAなどの社員に対して、異常な監視と言論統制が行われていることが明らかになりました。

ANAには、社員のSNSに「不適切な投稿」がないかを専門的に監視する部署「SNSオフィサー」が存在しており、「不適切な投稿」として以下のものが挙げられています。

(1)会社の悪口、不満、フライト内の出来事(有名人が乗ってきたなど)

(2)ステイ先の写真、食べ物、景色、自身の婚約指輪など自己顕示欲の強い写真

しかし実際には、この監視は主に会社への愚痴、批判が対象となっており、見つかった場合は密室での説教、処分の対象となるようです。

監視の目は、身内だけのグループ投稿内の情報、LINEでのやりとりにまで及び、TwitterやFaceBookなどのANAに対する批判的な記事に対して、いいね・シェアを行うことまでもが処分対象だといいます。

しかも、「SNSオフィサー」は日常的にSNSの監視を行うほか、「匿名通報で情報提供者が不利益を受けない」ということを売りにしており、会社全体が社員同士の相互ストーカーを公認する状況を作っています。

つまり、「集団ストーカー」を会社が公認して行なっているわけです。

大企業とはいえ、社員のプライバシーを侵害する権限などありません。

これはあまりに行き過ぎた監視行為です。

しかしANAは、集団ストーカーを常習的に行う創価学会とズブズブですから、彼らにとってこのような監視行為も特に問題ではないという考えなのでしょう。

現在ANAは、このような悪行の報いからか、2021年3月期の連結純損益で過去最大となる4046億円の赤字を計上しました。

○ANA、過去最大4046億円赤字 21年3月期、コロナで旅客激減

創価学会がでっち上げたコロナ茶番のせいで、創価企業が不利益を被ったわけで、まさに「ブーメラン」と言うしかありません。

ちなみに、企業ぐるみで集団ストーカーを行う企業として、ANAの他にも、マツダ、富士通、トヨタ、三菱など、多くの創価企業の名が挙げられています。

○集団ストーカー企業リスト

このような常識を知らない企業は、いずれその悪行の報いを受けて滅び去ることでしょう。

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