RAPT理論+α

RAPT理論のさらなる進化形

小池都知事「東京来ないで」コロナ感染拡大に伴い訴え

小池百合子都知事は15日、都のモニタリング会議後の会見で、コロナ感染の拡大防止のため「通勤を含めエッセンシャルワーカー以外は東京へ来ないでいただきたい」と述べました。

さらに小池都知事は都民に対し、都県境を越える外出の自粛、ゴールデンウィーク中の旅行の延期、中止を要請し、「ワクチンが来るまでの時間を稼ぐために行動変容のご協力をお願いしたい」とも訴えました。

しかし、これまで何度もお話してきました通り、コロナウイルスは存在せず、コロナパンデミックは創価学会による茶番劇に過ぎません。

小池は、創価学会のバックアップによって都知事に当選し、今ではコロナパンデミックをでっち上げるコマとして、創価学会に利用されています。

また、小池都知事だけでなく、彼女を取り巻くブレーンも同様です。

小池都知事には計13人の特別顧問・特別参与がいますが、そのうち5人が創価企業のマッキンゼー・アンド・カンパニーの出身です。

マッキンゼー・アンド・カンパニーの創設者の息子で、現CEOのダグラス・D・マッキンゼイは、創価USAの幹部として多大な貢献をしていると言われています。

◯ 創価学会USA

しかしその創価学会は、未だに東京五輪の開催を強行しようとしています。

小池都知事が私たち庶民に対して「東京に来るな」と訴えているわけですから、東京に多くの人たちが集まらないように、東京五輪も直ちに中止すべきではないでしょうか。

やはり東京五輪が創価学会と中国共産党の記念行事なので、何がなんでも強行しなければならないのでしょうか。

小池の会見はコロナ禍を煽るためのパフォーマンスに過ぎませんが、コロナを強調しすぎて、創価学会の悲願である東京五輪の開催が危ぶまれる事態となるかも知れません。

もし東京五輪が中止になれば、創価学会にとって大きな躓きとなり、今後の運営にも影響が出ることでしょう。

もちろん、私たちはその時が来るのを首を長くして待っています。

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