RAPT理論+α

RAPT理論のさらなる進化形

ソーラー発電巨額詐欺に小泉一族と孫正義が関与した疑い 政界を巡る一大疑獄事件に発展か

東京地検特捜部は27日、家宅捜査を進めていた太陽光発電関連会社「テクノシステム」の社長・生田尚之ら三人を、詐欺の疑いで逮捕しました。

生田尚之は、静岡県浜松市にバイオマス発電設備を建設するといって、11億円もの融資を地元の金融機関からだまし取り、その融資金を借金の返済に充てた他、カジノで散財したりと、事業とは別の目的に使っていたことが発覚していました。

○小泉元首相が広告塔「太陽光会社社長」が詐欺で逮捕 カジノ豪遊の実態を元社員が証言

そして今回、この巨額詐欺が発覚したため、同社と昵懇だった小泉純一郎や孫正義にも詐欺に関与していたのではないかとの疑いが持たれ、自民党議員たちを震撼させているようです。

以前よりソーラー発電事業は、小泉一族や孫正義をはじめとした「李家」の利権だということが、RAPT理論によって解明されていました。

〇現在、「脱原発利権」なるものが生まれつつある。孫正義・小泉純一郎・細川護煕・菅直人の動きに注意。

そして今回、RAPT氏が改めてこの件についてInstagramで話をしたとたん、東京地検特捜部が生田尚之を逮捕しましたわけですが、やはり東京地検特捜部なども、RAPT理論関連の情報を逐一チェックしているのかもしれません。

元総理の小泉純一郎は、生田尚之を“クリーンエネルギー業界の若き旗手”として高く評価しており、日経新聞の広告で生田尚之と対談するなど、「テクノシステムの広告塔」として活動していました。

また、小泉純一郎の長男・小泉孝太郎も同社のCMに出演していました。

さらに、小泉純一郎の次男・小泉進次郎も環境相の立場から「太陽光パネルの義務化」を名言していることから、小泉家がテクノシステムと結託し、暴利を貪ろうとしていたことは間違いありません。

○【小泉環境相】李家と創価の儲けのためにソーラー発電の義務化検討

また、李家の孫正義も「SBIホールディングス」の子会社である「SBIソーシャルレンディング」を介して、計380億円もの巨額の資金を「テクノシステム」に融資していたことが明らかになっています。

第三者委員会の報告書は、「SBIソーシャルレンディング」からテクノシステムへの融資のうち、129億円の使途が契約違反と指摘しており、関係者も「SBIソーシャルレンディング」がそのことを知らなかったはずがないと証言しています。

「SBIソーシャルレンディング」は、かねてより「第三者委員会」から虚偽表示など、金融商品取引法の違反行為が指摘されており、金融庁からも業務停止命令が出されていました。

そのためSBIホールディングスは、生田尚之が逮捕される3日前に「SBIソーシャルレンディング」の廃業および、太陽光発電事業から撤退すると発表しています。

○「SBIホールディングス」の子会社に業務停止命令へ 金融庁

「SBIホールディングス」は、もともとソフトバンクグループの金融関連企業として設立され、孫正義の片腕だった「北尾吉孝」が代表となっています。

また、現在孫正義は「SBソーラー」を立ち上げ、全国各地に巨大な太陽光発電施設を建設していますので、今回の詐欺事件のウラで糸を引いていた黒幕が孫正義だったという疑いは濃厚だと言わざるを得ません。

生田容疑者はその他にも、鳩山由紀夫、麻生太郎、小池百合子、原田義昭ら大物政治家とも親交があったことが分かっており、今回のこの逮捕によって、政界を揺るがす一大疑獄事件へと発展しそうな見込みです。

太陽光発電事業に関する投資は、コロナ禍でも“安定性”が高いとして人気だそうですが、知らないうちに彼ら李家どもの詐欺に加担することになりかねませんので、下手に手を出すべきではありません。

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