RAPT理論+α

RAPT理論のさらなる進化形

【李家の孫正義による人口削減計画】ウーバーとDiDiがワクチン接種会場送迎サービス開始

タクシーの配車事業などを手がける「ウーバーテクノロジーズ」と「DiDiモビリティ・ジャパン」は、都内や大阪など11都市で自宅とコロナワクチン接種会場を往復する際の運賃を、最大2000円まで(乗車1回につき)無料にすると発表しました。

過去の記事では、コロナ特需で創価企業や李家がボロ儲けし、人口削減計画にも加担していると述べましたが、ウーバーテクノロジーズもDiDiモビリティ・ジャパンも、例のごとく創価学会や李家とズブズブだということが判明しています。

○香港は12人に1人が億万長者! 1位は李嘉誠 コロナ特需でボロ儲けするユダヤ人たち

○【出来レース】 島津製作所がコロナ特需で過去最高利益

先ず、ウーバーテクノロジーズの筆頭株主(親会社)は、孫正義のソフトバンクグループです。

○Uber-Wikipedia

そしてDiDiモビリティ・ジャパンは、中国の企業ですが、ソフトバンクとの合弁で「DiDiモビリティ・ジャパン」を設立し、日本でも事業展開しています。

○DiDiモビリティジャパン-Wikipedia

つまり両社とも、孫正義がトップに立って経営していることになりますが、孫正義は李家ですから、コロナ茶番が始まることをあらかじめ知った上で、2014年にウーバーイーツを立ち上げ、アメリカや日本にデリバリーサービスを定着させてきました。

さらに、ウーバーで味をしめた孫正義は、DiDiモビリティ・ジャパンでも、昨年から「DiDi・フード」というデリバリー事業を始めています。

また、ソフトバンクグループは「出前館」の大株主でもあります。

現在、「出前館」の親会社は、「LINE」と同社の親会社である「NAVER」ですが、「LINE」は「ソフトバンクグループ」傘下の「Zホールディングス(旧:Yahoo株式会社)」と経営統合していますので、実質的に「出前館」も「ソフトバンクグループ」の支配下にあることになります。

○ソフトバンク、“出前”強化の密かな狙い…ウーバーイーツも出前館も事実上傘下に

(ちなみに、NAVERの創設者も「李海珍」で、その名の通り李家ですから、孫正義と同族です。)

こうして孫正義がコロナ特需を狙って事業展開した結果、2021年3月の連結決算では、ソフトバンクグループの純利益は4兆9879億円となり、日本企業として、過去最高の純利益を記録したと発表しました。

○ソフトバンクグループ:純利益が日本企業最大の約5兆円、ベンチャーから40年で投資会社に

孫正義は今回の決算について、「たまたまのたまたまのたまたま」と言ってごまかし、今の成功は努力の賜物だと世界にアピールしていますが、彼が成功できたのは李家の血筋で、最初からコロナ茶番が起きることを知っていたからに他なりません。

そして孫正義は、ワクチン接種会場としてペイぺイドームの無償提供を申し出たり、今回のように無料でワクチン接種の送迎をしたりと、コロナワクチンを使った人口削減計画に大きく協力しているわけですが、彼は昔からビル・ゲイツと結託し、ウインドウズが世界を席巻するようにして、創価企業や群馬人脈に利益誘導を行なってきたことでも知られています。

〇日本のチャンスを潰した孫正義

○李家の孫正義、ワクチンによる人口削減計画のため福岡ペイペイドーム提供

だからこそ、今回も同じようにビル・ゲイツと結託して、無料で高齢者をワクチン会場へと送迎し、人口削減計画をさらに加速させようとしているわけです。

こうしてコロナ茶番が長引くほど、一握りの創価企業や李家に富が集中し、庶民はますます困窮し、かつワクチンによって多くの尊い命が奪われていくことなります。

今こそ創価学会や李家、そしてその関係者たちの滅びを強力にお祈りし、彼らの悪なる計画がこれ以上進むことがないようにしなければなりません。

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