コロナの影響でPinterestのユーザー数が、前年比で1.6倍も伸びたそうです。
多くの人が外出を自粛し、自宅で過ごす時間が増えたため、需要が高まったとのことですが、Pinterestももれなく創価企業だということが判明しています。
2016年から2018年の間に Pinterestでプロダクトマネジメントを行なっていたのが、ポール・デヴィッドソンでした。
ポール・デヴィッドソンは、今話題のClubhouseの創業者であり、Googleマップの立ち上げに従事したことでも知られています。
Googleの創業者のラリー・ペイジは創価信者ですので、Googleと繋がりのあるPinterestもまた創価関連企業だと言えます。
○Paul Davidson – Clubhouse創業者を調べてみた
また、創価企業の電通が、2014年に株式会社ピンタレスト・ジャパンと業務提携しており、「日本における戦略的パートナーとして『Pinterest』の発展を支援する」と表明しています。
電通は創価学会と理念を同じくし、電通デジタルにおいては「Google Cloud Platform」活用のシステム・アプリ開発を行うトップゲートと業務提携しています。
また、電通デジタルは「Googleマーケティングプラットフォーム認定パートナー」でもあります。
○電通デジタルがトップゲートと業務提携、Googleの技術を活用したソリューションを提供
このように電通もGoogleも、創価企業どうしで結束を強めています。
こうして見てみると、コロナ禍でPinterestの業績が上がったのは、創価企業の電通やGoogleの後押しがあったためだということがよく分かります。
実際、Googleで検索した際には、必ずと言っていいほど先頭にPinterestが表示されるため、利用者が増えるのは当然のことです。
Googleは、RAPTブログに対して卑劣な言論弾圧をし、検索してもRAPTブログが表示されないように嫌がらせをしていますが、Pinterestも結託して言論弾圧に加わっています。
このように、コロナ禍で業績が驚くほど伸びている企業の大半は、創価企業です。
これまで何度もお話してきた通り、コロナは嘘で創価学会がでっち上げた茶番劇です。
創価人脈たちは、あらかじめコロナ禍が起きることを知っていたため、コロナ禍の中でも儲けられる事業を展開してきたのです。
創価企業のGAFAが、コロナ禍で莫大な利益を上げているのがその証拠です。
今回の報道によって、Pinterestに注目が集まっていますが、こうしてPinterestが注目されればされるほど、Pinterestも創価企業であり、卑劣な言論弾圧に加担していることが広く知れ渡ることになるでしょう。
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