京都でコロナワクチンを接種した女性が、腫れや痛みの症状を訴え、接種した医療機関や京都府の専用窓口に相談したにもかかわらず、まともな診察が受けられなかった上、対応できる医療機関すら紹介してもらえなかったことが明らかになりました。
女性は、京都市の診療所に事務職として勤め、4月下旬に1回目のコロナワクチンの接種をその診療所で受けたそうです。
しかしその後、接種部位に異変を感じ、腫れは数日で引いたものの、あるときから急に腕が痛みはじめ、さらに胸や背中にまでその痛みが2時間ばかり広がるという症状を繰り返すようになったそうです。
不安になった女性は、「京都新型コロナワクチン相談センター」に相談し、接種医への受診を勧められたため、勤務する診療所の医師に相談したところ、「様子を見て」とだけ言われ、まともに診察してもらえなかったそうです。
しかし症状が治らないため、かかり付けの医師や他の病院を当たってみましたが、どの病院からも「接種した医療機関へ行くように」と言って診察を拒否されたそうです。
その後、女性は専門的な医療機関で受診したいと相談センターに再度訴えたそうですが、病院の紹介など具体的な助言は得られなかったといいます。
女性は現在でも体調不良が続いているそうですが、コロナワクチンは人口削減のために作られた毒薬ですから、こうした副反応が出るのは当然のことです。
○「コロナワクチン接種者の寿命は長くて3年」元ファイザー副社長マイケル・イードン氏の命懸けの告発
○【進む人口削減】コロナワクチン接種により、次々と胎児が死亡 子宮の激痛や不正出血に苦しむ女性も
○ファイザーやモデルナ製ワクチン接種後、心筋炎を発症する若い男性が想定以上に続出 これでも“陰謀論”と言えるのか?
実を言うと、京都府では既に副反応などの対応を担当する医療機関がリスト化されており、15の病院がきちんとリストアップされているそうです。
しかし、そのリストはなぜか一般には公開されておらず、相談センターからも案内されていません。
医師から紹介を受けない限り、指定された病院で受診する方法はないとのことです。
ですから、医師が診察を拒否すれば、今回の女性にようにたらい回しにされ、最悪の場合、そのまま死亡してしまう可能性もなきにしもあらずです。
京都府は表向きの対応リストを作成しただけで、副作用に苦しむ府民を救おうとは最初から考えていないということでしょう。
過去の記事でも述べましたが、京都は府知事も市長もどちらも“創価学会員”で、積極的にワクチンによる人口削減を推し進めています。
○【京都は創価に乗っ取られた】京都の全ての公立校でiPadの自主購入が決定 創価企業アップルへの利益誘導に波紋広がる
○【創価王国】京都で進む子供の人口削減 12~15歳へのコロナワクチン接種で批判殺到
ですから、副反応を起こしても、まともにとりあってもらえないばかりか、仮に診察を受けられたとしても、ワクチンとの関連性を認めてもらえず、何ら補償も受けられない恐れがあります。
○【壮大な人体実験】ワクチン接種後に85人死亡 厚労省「現時点で重大な懸念はない」
今回の事例は、被害女性が京都新聞に相談したことで明らかになったわけですが、他にも大勢の被害者が診察を受けられずに苦しんでいる可能性は高いです。
このようにワクチンに少しでも関わると、不幸になるしかありません。
接種した本人はもちろん、その家族までも不幸にしてしまいますので、これ以上の悲劇が繰り返されないよう、できるだけ多くの人たちとワクチンに関する正しい情報をシェアし、お互いの尊い命を守っていかなければなりません。
コメントを書く