RAPT理論+α

RAPT理論のさらなる進化形

「報道の自由度」日本は67位

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「国境なき記者団」は今年、各国の報道の自由度に関する報告書において、日本での報道の自由度は全世界で67位であると発表しました。

去年から順位は一つ下がり、主要先進7か国の中では最下位となります。

報告書では、「慣習や経済的利益に阻まれて記者が権力監視機関としての役割を十分に果たすことが困難になっている」「政府に批判的な記者などがSNS上で攻撃されている」「菅首相は報道の自由をめぐる環境の改善に何も取り組んでいない」との指摘が上がっているとのことです。

現在、テレビでは創価の茶番に過ぎないコロナやワクチンに関する報道、上級国民を手放しで賞賛する報道など、政府に都合の良いように情報統制が敷かれ、嘘の情報が氾濫しています。

さらに今では、ネットも創価学会によって支配され、創価にとって不都合な情報が出てこないように操作されています。

世界的に言論弾圧を行なっている企業の代表格として、先ずGoogleが挙げられます。

Googleはコロナが嘘であることや、ワクチンの危険性に関する情報をすべて統制、弾圧し、かつ創価学会の茶番であるコロナパンデミックを煽り、継続させる役割を担っています。

Twitterでもこのような言論弾圧が繰り返し行われており、ワクチンの危険性を主張するツイートについては警告ラベルを表示、違反を繰り返すと永久凍結すると脅しをかけています。

また、真実を発信するアカウントに対しては、フォロワー数を操作する悪質な改竄も行なっています。

Googleの子会社であるYouTubeも、陰謀論コンテンツを禁止すると発表し、コロナやワクチンに関する真実の情報を「偽情報」と決めつけ、削除するという暴挙に出ています。

○YouTubeが削除した新型コロナの偽情報動画は50万件以上

また、Facebookも多くのコロナ関連情報を偽情報だと決めつけ、1200万件以上も削除しました。

○FBによる言論弾圧 “コロナ関連情報”を1200万件以上削除

このようにして、創価学会・イルミナティにとって不都合な情報が広まらないように、全世界で悪質な言論弾圧が行われています。

ですから、日本だけがことさら報道の自由度が低いというわけではありません。

毎年のように行われる「国境なき記者団」の発表は、今後、世界各国で報道の自由度が上がっていくだろうと偽りの希望を持たせ、私たち庶民のガス抜きをする役目を果たしているに過ぎません。

私たちは他人任せにすることなく、自分自身の手で真実を発信し、この世の多くの人々が正しい情報を得られるように世界を変えていかなければなりません。

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