RAPT理論+α

RAPT理論のさらなる進化形

【小泉環境相】李家と創価の儲けのためにソーラー発電の義務化検討

小泉進次郎環境相は16日、政府の2030年度の温室効果ガス削減目標について、「間違いなく現在より強化されるのは目に見えている」と発言し、住宅への太陽光パネル設置義務化を視野に入れて考えるべきとの考えを示しました。

現在政府は、地球温暖化防止対策として約6600億円もの予算を計上していますが、地球温暖化はイルミナティの作り出した虚構に過ぎないことが既に暴かれています。

○RAPT×読者対談〈第69弾〉科学の嘘はすべて原発に通ずる。

このように、ないものをあると言ってボロ儲けを企むのはイルミナティの常套手段です。

その上、太陽光パネル設置の分野は、現在、創価企業や李家が市場を握っています。

例えば、孫正義はSBエナジーを設立し、日本国内に計45箇所もの太陽光発電所を所有していますが、孫正義は李家の生まれであり、かつ創価学会とも密接に繋がっています。

また、世界的に有名な太陽光発電メーカーも、ほとんど全てが李家の企業です。

例えば、SBエナジーとも取引のあるジンコソーラーや世界最大級の太陽電池メーカーのロンジグループは、李家が経営しています。

こちらは、ジンコソーラーの会長・李仙徳です。

以下は、ロンジグループの総裁・李振国です。

また、国内の太陽光発電は、パナソニックや京セラ、シャープ、東芝などがトップシェアを占めていますが、いずれも創価企業です。

○太陽光発電パネルメーカーシェアーランキング【海外と日本メーカーどっちが良い?】

こうして見てみると、小泉進次郎が太陽光発電に力を入れようとしているのは、創価企業や李家を儲けさせるためだということがよく分かります。

太陽光発電はエコだと言われていますが、パネルや発電に必要な周辺機器は10年から20年しか持たないため、結局、廃棄処理などに費用や手間がかかり、環境に優しいとは全く言いがたい状況になっています。

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