【EV車に暗雲】全国でEV車の充電スタンドが相次ぎ撤去 ピーク時の3万320基から2万9223基まで減少 採算が合わないとの理由から

【EV車に暗雲】全国でEV車の充電スタンドが相次ぎ撤去 ピーク時の3万320基から2万9223基まで減少 採算が合わないとの理由から

2010年代後半から、EV車の「充電スタンド」が街の至るところに設置されるようになり、全国の設置数は爆発的に急増しましたが、数年前から相次いで撤去、減少していることが明らかになりました。

充電スタンドの設置数は、2019年度のピーク時に3万320基に達していましたが、翌年には2万9223基まで減少し、現在も回復していないとのことです。

充電スタンドが設置され始めた2014年は、政府の補助金と車両メーカーによる追加補助により、金銭的負担が少ない中で充電スタンドを設置することが可能でした。

ところが、充電スタンドの耐用年数は8年〜10年とされているため、ここに来て、交換の費用と維持費がかかり、EV車の普及も想定より進んでいないとの理由から、撤去されるケースが相次いでいるとのことです。

今月24日には、大阪市役所の地下駐車場に設置されていたEV車の急速充電器が、利用者も少なく、採算も厳しいとの理由から撤去されました。

一方、政府は2030年度までに国内のEV充電器の数を15万基に増やす計画を立て、テコ入れを図っています。

これまで日本政府や車両メーカーは、「EV車は環境にやさしい」と謳いながら普及を推し進めてきましたが、他国に先駆けてEV車の普及に注力してきた欧州諸国は、エコには程遠い現状に苦悩しています。

○アングル:電池にかすり傷で全損も、エコには程遠いEV保険事情

EV車は、万が一事故を起こした場合、バッテリーにわずかな損傷があっただけでも修理や評価が不可能になるため、保険会社は大した距離も走っていない車両を全損扱いしなければなりません。

そのため、保険料は高くなり、EV車のバッテリーパックが大量に廃棄されているとのことです。

EV車利権を掌握しているのは、主に中国企業であることが分かっていますが、こうしてEV車の危険性やデメリットが次々と明らかになっています。

○【中国に乗っ取られる世界の自動車産業】EV車の普及は、日本の自動車産業を潰すためだった!!

新たな利権を作り出し、人々の生活や健康を脅かす悪なる中国人たちが厳正に裁かれ、中国共産党ともども滅び去りますことを心から祈ります。

○【危険】京王グループの『西東京バス』、中国企業「BYD」の大型EVバスの運行を開始 有毒物質“六価クロム”含有バスのため『京阪バス』『阪急バス』は既に運行中止

○【EV車の普及によって、中国共産党が潤う仕組みになっていた!!】小池百合子都知事、新築にEV車の充電設置義務化を指示

○【災い続きのイーロン・マスク】テスラの新型SUV、走行中にハンドルが外れる事故が相次ぐ 米当局が12万台の調査へ

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