投資業界で財を築き、アクティビスト（物言う投資家）として知られる「ネルソン・ペルツ」は11日、米メディア・娯楽大手「ウォルト・ディズニー」について、「危機にある企業」と指摘、赤字が続いているストリーミング事業「ディズニー＋」のコスト削減と黒字化を要求しました。

昨年11月にCEOを解任された「ボブ・チャペック」は、これまでの同社の方針を大きく転換、クリエイティブ部門を軽視し、組織上の権限を映画・テレビ番組制作部門から配給部門へと大幅に移行しました。

そのため、配給と制作部門の間に亀裂が生じ、クリエイティブ側の士気が下がってしまったそうです。

しかも、昨年11月に公開した「ストレンジ・ワールド」という作品が大コケ、オープニング成績でディズニーアニメ作品史上歴代2番目に低い数字(1番低いのは「ラーヤと龍の王国」）を記録、アナリストの予想も大きく下回りました。

「ストレンジ・ワールド」の作品中で同性愛描写があることから、中東・東南アジアでの公開ができないことも痛手となり、日本円にして200億円もの大損失を生む事態となっています。

また、多くのピクサーオリジナル作品を劇場公開から「ディズニー＋」配信作品へとシフトさせたことで、劇場に足を運ぶ人が減ったことも赤字の要因になっているとのことです。

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こうしてディズニーが苦境に立たされている原因について、熱烈なファンを魅了してきたディズニー独自の「マジック」「夢」の輝きが度重なるトラブルによって失われたからとも指摘されています。

アメリカでは早い段階でコロナ茶番が収束し、ディズニーランドなど全米4拠点のテーマパークが連日、満員御礼となっていましたが、パーク内のアトラクション施設が度々故障したほか、場内で販売されている食事がとても高価な割に「監獄のメシのようだ」などとSNSで酷評されるようになりました。

しかも、ディズニーはこうした状況の中、昨年12月に入場料や年間入場パスのさらなる値上げを実施したため、「入場需要が高いことにあぐらをかいている」と、ますます不評を買ってしまいました。

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このようにディズニーは、ブランドイメージを自ら破壊するような事業展開に走ったため、人々からの支持を失いつつあるようです。

現在、ディズニーの株価は、「ディズニー＋」での損失が拡大したことで、2021年の高値から半値以下にまで下落しています。

ディズニーは、悪魔崇拝者たちにとって幼児誘拐の拠点として重要視されてきたことが分かっていますが、近年、中国共産党にあからさまに媚びを売りはじめたことで、かえってやることなすこと全てが裏目に出ています。

イルミナティに加担し、子供たちの心身を脅かしてきた悪人たちが厳正に裁かれ、中国共産党ともども一刻も早く滅び去りますことを心から祈ります。

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