RAPT理論+α

RAPT理論のさらなる進化形

マイナンバーカードの交付枚数が5000万枚を突破し、普及率40.6%に到達 コロナで困窮する庶民を「マイナポイント」で釣り、監視社会を促進

これまでほとんど普及していなかったマイナンバーカードを、最大2万円分のマイナポイントに釣られて取得する国民が増えていることが明らかになりました。

キャンペーンは「マイナポイント第2弾」と称され、マイナンバーカードを取得し、保険証利用登録、預貯金口座の紐付けをすることで、合計2万円分のポイントがもらえます。

総務省によると、交付枚数は5000万枚を超え、安倍政権下での交付開始から6年を経て、普及率40.6%に達したそうです。

このように政府は、監視社会の実現に向けて、コロナで困窮した国民の前でポイントをちらつかせて登録を促し、次々と個人情報を取得しているわけです。

政府が国民の銀行口座を取得しているということは、将来、銀行口座にある自分のお金すらも政府の監視下に置かれ、自由に使えなくなる恐れがあります。

実際、大本教の出口王仁三郎は、将来の日本について「ミロクの世は共産主義によって世界が立て替えられる」「私有財産制の廃止を経て、国民の財産は全て公有財産となる」「ミロクの世になっても通貨はあるが、一人10万円だけしかもたせぬ」などと、私たち国民が自由にお金を使えなくなるとも取れる予言をしています。

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もっとも、出口王仁三郎は、本当に予言しているわけではなく、単にイルミナティの計画を述べているだけに過ぎませんが、今もこうして彼の子孫や一族の末裔たちによって、庶民を支配する計画が水面下で推し進められているわけです。

目先の利得に釣られて、後になって痛い目を見ることのないよう、安易に政府のキャンペーンに手を出さないことが賢明です。

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